過去２０年間の大部分において、テクノロジー企業はアジア株式市場の脇役だった。相場上昇時に主導的役割を演じることはめったになく、スポットライトを浴びるのはほぼ常に域内の巨大金融機関だった。
しかし、時代は変わった。域内の主要株価指数であるＭＳＣＩアジア太平洋指数が上昇する中で、テクノロジー株がまさにその主役に躍り出ている。
同指数を構成する業種別のウエートで、２０００年のインターネットバブル崩壊後初めてテクノロジーが金融を上回った。代表格はこの１０年で株価が２６３６％上昇したテンセント・ホールディングス（騰訊）だ。
ただ、投資家にとって朗報は、アジアのテクノロジー銘柄が世界の競合他社の株式と比べて依然割安である上に、バリュエーションが過去の強気相場のピーク時より低いことだ。テンセントのメッセージアプリ「微信」や中国の電子商取引最大手アリババグループの電子商取引、サムスン電子の一連の製品の成功などで、アジアのテクノロジー業界の向こう１年の利益は３０％増加し、過去最高益を更新すると予想されている。ＢＮＰパリバ・アセット・マネジメントでシニアポートフォリオマネジャーを務めるギレルモ・フェリセズ氏（ロンドン在勤）は「株価は高値水準にあるが、業績が力強い」と指摘。「循環的ではなく、構造的・長期的なものだとみている。ドットコムバブル期の１９９０年代後半とは状況がかなり異なる」と述べた。
世界の競合他社と同様、アジアのテクノロジー企業も、金融や小売り、ヘルスケアなどの従来型産業からシェアを奪うとの楽観的な見方を背景に株価が上昇してきた。それに加えてアジアでは、中国が国策でテクノロジーとサービス産業の育成を図るなどの動きがあり、域内企業がそうした恩恵も受けている。（ブルームバーグ Ｍｉｎ Ｊｅｏｎｇ Ｌｅｅ、Ｌｉｖｉａ Ｙａｐ）
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